この記事では専願との違いも交え、総合型選抜で併願可能な大学を紹介します。
「総合型選抜って、他の大学と併願できるの?」
「併願するのに何か条件とかはあるのかな…」
総合型選抜試験で受験しようと考えてはいるものの、1本で勝負するのに不安を感じている人は多いですよね。
結論、総合型選抜は併願可能な試験です。ただし大学や学校での条件ごとに併願できるかは異なります。
本記事では私立・国公立別に、総合型選抜で併願可能な大学を紹介します。併願する条件や注意点も解説するので、ぜひ参考にしてください。
総合型選抜の特徴を詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

- 総合型選抜は一般入試との併願が可能
- 私立は併願OKの大学もあるが専願制が主流
- 指定校推薦との併願は制度上不可
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総合型選抜は併願可能

総合型選抜は、他の入試方式や他大学との併願が可能な入試制度です。総合型選抜は合格が約束された入試ではありません。不合格だった場合に備え、他の大学も受験する必要があるためです。
たとえば、総合型選抜と一般入試は併願できます。一般入試は出願資格に制限がなく、誰でも受験できる方式です。総合型選抜で不合格になっても、一般入試で再チャレンジできます。
一方、総合型選抜で複数の大学を受けたり、他の推薦入試と併願したりするには条件があります。ここからは次の3つの併願に関するルールを解説します。
「専願」を採用する大学が多い

総合型選抜は専願制を採用する大学が大半です。「この大学で学びたい」という強い入学意思を求めるのが、総合型選抜の趣旨だからです。多くの大学では、合格後の入学が前提となっています。
たとえば、明治大学農学部では総合型選抜における出願条件を専願と明記しています。募集要項に次のような文言がある場合、併願はできません。
- 専願
- 入学を確約できる者
- 併願不可

志望校の入試要項は、出願前にかならず確認しましょう。「専願」や「併願不可」の記載があれば、他大学との併願は原則できません。
併願できるかは志望校ごとに異なる

総合型選抜で併願できるかどうかは、大学や学部ごとに異なります。各大学が学部単位で出願資格や併願の条件を設定しているからです。
「合格した場合に入学を確約できる者」という記載でも、出願時点で他大学への出願まで制限しているとは限りません。併願できる大学を探す場合は、募集要項に次のような文言があるか確認しましょう。
- 専願制ではありません
- 他大学との併願を認めます
- 他大学との併願は妨げません
- 併願は可能です
募集要項の文言だけで判断がつかない場合は、大学の入試課へ直接問い合わせるのが確実です。
指定校推薦との併願はNG

指定校推薦と総合型選抜の併願はできません。指定校推薦は、大学が指定した高校の生徒を優先的に受け入れる入試制度だからです。推薦を受けた生徒の合格はほぼ確定しており、入学が前提となっています。

指定校推薦の合格を辞退すると、高校と大学の信頼関係に傷がつきます。翌年以降、同じ高校への推薦枠が減らされるリスクもあるため、他大学の併願は認められていません。総合型選抜との併願は、ほぼ不可と考えておきましょう。
総合型選抜で併願可能な私立大学・一覧

総合型選抜では専願制を採用する大学が多いものの、いくつかの私立大学は他大学との併願を認めています。ただし、併願可能でも合格後の入学を条件とする大学がある点には注意が必要です。
そこでここからは総合型選抜で併願可能な主要私立大学を、10校紹介します。
各大学により条件がさまざまです。募集要項をよく読み、不明な場合は直接大学に確認するとよいでしょう。
早稲田大学

早稲田大学 社会科学部では、総合型選抜で他大学との併願が認められています。入学試験要項に「他大学と併願できる」と明記されているのが特徴です。

ただし、併願が認められているのは社会科学部に限られます。地域探究・貢献入試は専願ではないものの、複数学部への併願はできません。学部ごとに条件が異なるため、志望する学部の要項を個別に確認しましょう。
難易度や受験可能な学部など、早稲田大学の総合型選抜試験について詳しく知りたい人は次の記事を参考にしてください。
情報まとめ【試験内容から対策方法まで】.png)
地域探究・貢献入試の特徴を詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

慶應義塾大学
慶應義塾大学法学部のFIT入試は、総合型選抜の中でもとくに人気の高い入試方式です。
慶應義塾大学法学部の一般選抜にはA方式・B方式の区分は存在しない(経済学部にはA・B方式があるが法学部は1方式のみ)。
また、法学部一般選抜の募集人員は法律学科230名・政治学科230名の合計460名程度であり、「最大160名程度」という記述は大幅に過少である。
なお、記述が慶應法学部ではなく他大学(例:中央大学法学部等)を指している可能性もあるが、いずれにせよ『A・B方式合計で160名程度』という記述は慶應法学部の実態とは一致しない。
ただし、FIT入試は専願制です。合格後の辞退は原則できません。他大学との併願を前提とした受験には向いていないため、慶應義塾大学法学部を第一志望とする人向けの入試といえます。
慶應義塾大学の総合型選抜について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

FIT入試の特徴を詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

立教大学

立教大学の総合型選抜は、併願の自由度が高い大学です。入試Q&Aでは、他大学との併願に特別な制約を設けていません。複数の選択肢を持ちながら受験を進められます。
出願条件では立教大学で学ぶ意欲が求められています。一方で、合格後の入学を確約する条件は示されていません。他の大学を視野に入れつつ、立教大学も候補にしたい受験生に適した入試です。

難易度や受験可能な学部など、立教大学の総合型選抜試験について詳しく知りたい人は下の記事を参考にしてください。

中央大学

中央大学は、総合型選抜の中でも併願の自由度がとくに高い大学です。法学部のチャレンジ入学試験では「自由応募制であり、他大学との併願を認めています」と明記されています。
他学部や他大学との併願が公式に認められているため、受験の選択肢を広げやすいのが魅力です。中央大学を併願校に加えることで、合格のチャンスを増やせます。

難易度や受験可能な学部など、中央大学の総合型選抜試験について詳しく知りたい人は次の記事を参考にしてください。

國學院大学

國學院大学の総合型選抜(公募制自己推薦)は、全学部共通で併願を認めています。「本制度は他大学との併願が可能です」と要項に明記されているため、安心して出願できます。
さらに、出願時に評定平均の制限を設けていないのも特徴です。國學院大学内の複数学部に出願できる場合もあり、併願先として柔軟に活用しやすい大学といえます。
國學院大学の総合型選抜について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。
学習院大学
学習院大学の総合型選抜(AO入試)は、国際社会科学部で実施されています。学習に対する意欲や目的意識を総合的に判断して合否を決定する入試です。
出願には大学指定の英語資格(英検やGTECなど)が必要です。募集要項に専願の記載はないため、他大学との併願は制度上可能と判断できます。志望する場合は、最新の募集要項で条件を確認しましょう。
学習院大学の総合型選抜について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。
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専修大学
専修大学の総合型選抜は、多くの学部で他大学との併願を認めています。経済学部では他大学や他の入試制度との併願が可能である旨が明示されています。
ただし一部の学部・学科では「合格した場合は本学への入学を確約できる者」という専願条件を課している場合があります。学部によって条件が異なるため、志望学科の募集要項を出願前にかならず確認しましょう。
専修大学の総合型選抜について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

帝京大学

帝京大学では、多くの入試方式で他大学との併願を認めています。入試サイトでも、併願可能な方式が複数用意されているのが特徴です。
ただし、すべての入試方式で併願できるわけではありません。特定の方式では併願が制限される場合もあります。帝京大学だけでなく、併願先の大学の条件もあわせて確認することが大切です。
立命館大学

立命館大学は、他大学との受験を認めている大学です。入試サイトでも、併願できる旨が示されています。
ただし、合格後は立命館大学への入学が前提となります。他大学の結果に関わらず、合格した場合は入学しなければなりません。入学辞退を申し出た場合でも入学金は返還されないため、合格後の条件をよく理解した上で併願計画を立てましょう。
立命館大学の総合型選抜について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

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同志社大学

同志社大学は、併願可能と断言はしていないものの、専願制ではないと明記しています。入試要項には「受験生を拘束するものではない」と記載されており、受験生の選択の自由を認めている大学です。
一方で、「同志社大学で勉学したいという強い意志を持つ人物」を求めています。合格後には入学の意志を示す必要があるため、出願前に条件を把握しておきましょう。
同志社大学の総合型選抜について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

総合型選抜で併願可能な国公立大学・一覧

国公立大学は「専願」が一般的ですが、条件付きで併願を認めるケースも増えています。ただし、合格後の入学辞退に厳しい条件がある大学がほとんどです。
ここからは、総合型選抜で他の大学や一般入試との併願が認められている国公立大学を5校紹介します。
国公立大学は私立大学以上に条件が細かく設定されています。募集要項を確認し、不明点は大学へ直接問い合わせましょう。
筑波大学

筑波大学のAC入試は、国公立における併願可能な入試の代表格です。ただし、条件付きでの併願となります。
入試要項には次の2点が記載されています。
- 他大学の入試が辞退可能な場合を除き、原則併願はできない
- 合格した場合は入学を確約すること
つまり、他大学の入学辞退が可能な場合に限り、併願が認められる仕組みです。
横浜国立大学

横浜国立大学では、併願に関する直接的な記述はありません。しかし入学辞退の手続きや、不合格時の記載から併願は可能と判断できます。
募集要項には次の内容が記載されています。
- 出願者は不合格に備えて学校推薦型選抜や一般選抜にも出願できる
- 入学辞退には「総合型選抜入学辞退願」の提出と許可が必要
- 辞退手続きをしないと他の国公立大学の合格者になれない
横浜国立大学は総合型選抜と学校推薦型選抜の併願が可能といえます。辞退手続きのルールには十分注意しましょう。
横浜市立大学

横浜市立大学では、条件付きで他大学との併願を認めています。入試サイトに「他大学の入試との併願は可能」と明記されているのが特徴です。
ただし、合格した場合はかならず総合型選抜の合格者として入学手続きを行う必要があります。他大学が入学辞退できる場合に限り、併願が成立する仕組みです。
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大阪大学

大阪大学では、条件付きで他大学との併願を認めています。ただし、併願の条件は不合格だった場合に限られるのが特徴です。入試資料には次の内容が記載されています。
- 本学「総合型選抜」の結果が不合格の場合に限り、他大学の総合型選抜及び学校推薦型選抜へ出願できる
- 他大学の総合型選抜及び学校推薦型選抜の結果が不合格の場合に限り、本学「総合型選抜」へ出願できる
大阪大学に合格している状態では、他大学への出願はできません。逆も同様のため、出願時期のスケジュール管理が重要です。
京都大学

京都大学の特色入試では、一般選抜の前期・後期日程との併願が可能です。入試要項にも併願できる旨が明記されています。
ただし、合格後に入学辞退の手続きをしなければ、他の国公立大学の合格者にはなれません。京都大学を第一志望としつつ、一般選抜も視野に入れたい受験生に向いた仕組みです。
総合型選抜を併願する際の注意点4つ

ここまで、総合型選抜で併願できるケースや併願可能な大学を解説しました。総合型選抜で併願することは、合格のチャンスを増やせるでしょう。
しかし、併願するときの注意点を押さえていないと失敗する恐れがあります。そこで、ここからは総合型選抜で併願するときの注意点を、4つにまとめて解説します。
注意点1:合格後の入学辞退ができない大学もある

総合型選抜で併願する場合、合格後に入学辞退ができるかをかならず確認しましょう。併願可能な大学でも、合格後は入学辞退を認めないケースがあるからです。
たとえば、明治学院大学の入試要項には次のように記載されています。
他大学との併願は可能です。ただし、本学に合格した場合は入学していただくことが条件です。
引用:明治学院大学

併願できても、合格したら入学辞退はできません。入学辞退ができない大学を複数併願すると、受験後にトラブルになります。併願先を選ぶ際は、合格後の辞退条件まで確認した上で出願しましょう。
体験談も交え、総合型選抜の合格後に入学辞退できない大学例を詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

注意点2:滑り止めで感覚での合格は困難

総合型選抜を「とりあえず受けてみる」という滑り止め感覚で受験しても合格は難しいです。なぜなら総合型選抜は「この大学で学びたい」という思いが重要なポイントだからです。
大学側は求める人物像に合う学生を判断するために、学びへの意欲を重視します。そのため面接では「この大学で何を学び、将来どう活かしたいか」をアピールする必要があります。本当に興味があることでないと思いは伝わらず、合格は困難でしょう。
総合型選抜を併願するなら、滑り止め感覚ではなく、「学びたい」と強く思える大学を選ぶことが大事です。総合型選抜試験の難易度を詳しく知りたい人は、下の記事を参考にしてください。

注意点3:併願校ごとでの試験対策が不可欠

総合型選抜を複数併願する場合、併願校ごとに試験対策を分ける必要があります。なぜなら総合型選抜の選抜内容は各大学によって異なるからです。小論文や面接、ディスカッションなど求められる内容はさまざまです。
A大学では小論文、B大学ではディスカッションが課題であれば、両方の対策をしなければなりません。また、面接や書類作成でも各大学のアドミッションポリシーに合わせて書く必要があります。
総合型選抜を複数受ける場合は、各大学の選考基準をよく把握しましょう。それぞれに合った対策をすることが必須です。

併願校ごとに対策を分けるとなると、限られた時間をどう配分するかが問題になります。すべてに同じ労力をかけるのは現実的ではありません。
判断の基準になるのは、自分にとってどの大学が合格に近いかです。
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総合型選抜試験の具体的な対策方法を詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

注意点4:入学金には納付期限と返金ルールがある
総合型選抜で併願する場合、入学金の納付期限と返金ルールの把握が欠かせません。納付期限は合格発表後1〜2週間以内が一般的で、期限を過ぎると合格が取り消されます。
入学金は一度支払うと、入学辞退をしても返金されません。2006年の最高裁判決でも、大学側に返還義務はないとされています。文部科学省の調査によると、私立大学の入学金の平均は約24万円です。複数校を併願すると数十万円の出費になる場合もあります。
授業料や施設費は入学前の辞退で返還される大学が多い傾向です。家庭の予算と合格発表の日程を照らし合わせ、計画的に出願しましょう。
総合型選抜と一般入試を併願する際のポイント3つ

総合型選抜と一般入試を併願することは、合格のチャンスを広げられます。なぜなら総合型選抜で不合格だった場合に、再度チャレンジできるからです。
しかしながら、総合型選抜と一般入試では受験の日程や受験対策が異なります。総合型選抜と一般入試を上手に併願できるポイントを、3つにまとめて紹介します。
ポイント1:受験のスケジュールを管理する

総合型選抜と一般入試を併願する場合は、受験のスケジュール管理が重要です。総合型選抜と一般入試とでは出願や選考の時期が異なります。
| 出願開始 | 選考開始 | |
|---|---|---|
| 総合型選抜 | 9月 | 10~11月 |
| 一般入試 | 1月 | 1~2月 |
| 共通テスト | 9~10月 | 1月 |
総合型選抜は夏休み明けには出願が始まるため、早めの対策が必要です。高校3年の4月頃には志望校を決定し、選抜方法に合わせた受験対策を進めましょう。志望校のアドミッションポリシーを確認し、書類作成や面接対策を夏休みまでに強化できると安心です。
一般入試では年明けの1月から学力試験がスタートします。総合型選抜の選考が終わったら、すぐに気持ちを切り替えて、集中して受験勉強を進めましょう。

また、共通テストを受ける人は9月〜10月に出願があります。試験日とのタイムラグがあるので、出願し忘れることがないように注意してください。
総合型選抜と一般入試のスケジュールを紙に書き出し、見える化することがポイントです。見える化することで出願の漏れを防ぎ、受験対策を計画的に進められるでしょう。
スケジュールを書き出すと、9月の出願までに終わらせるべきことの多さに気づくと思います。
そこで必要になるのが、どの順番で手をつけるかという優先順位です。
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合格に向けた動き方を含め、総合型選抜試験のスケジュールについて詳しく知りたい人は、下の記事を参考にしてください。

ポイント2:具体的かつ明確な自己分析をする

総合型選抜の受験対策では自己分析が重要です。なぜなら、大学側は受験生の学びへの意欲や志望動機・将来の目標などを重視し評価するからです。そのためにも、「自分は何を学び、将来どう活かしていきたいか」を明確にする必要があります。
たとえば、英語に興味があり、将来は英語を使った仕事に携わりたいと思っている人を例にあげます。次のように自己分析できるでしょう。
| 自己分析の項目 | 自己分析の具体例 |
|---|---|
| 自分の興味 | 英語に興味がある。 |
| 自分の実績 | 週1回英会話のレッスンに通っている。 英検2級を持っている。 観光ボランティアの経験がある。 |
| 大学でやりたいこと | 英語力やコミュニケーション力を高めたい。 海外の文化を学びたい。 留学をして異なる文化や価値観に触れたい。 グローバルな視点を養いたい。 |
| 将来の目標 | 観光業界で英語に携わる仕事につきたい。 日本と外国をつなぐ役割を果たしたい。 |
| 大学とのマッチング | 「国際的視野と多文化理解を深める」という理念に共感する。 自分の学びと成長の場として最適である。 |

自己分析を具体的かつ明確にするためには、自分の経験やスキル、興味を深く掘り下げます。大学や学部にどう貢献できるかを考えることが重要です。自己分析をすることで、自己PRや志望理由、面接対策の準備も順調に進むでしょう。
ポイント3:基礎学力を身につけておく

一般入試を併願する場合は、早い段階から基礎学力を身につけておくことが重要です。なぜなら、一般入試は学力テストであり、基礎学力があれば応用問題にも対応できるからです。
具体的には、高校1年次の学習から復習し、解けない問題をなくしていきましょう。苦手な問題が解けるようになるまで、繰り返し勉強することが大事です。
総合型選抜の受験対策が大詰めになると、一般入試にあてる時間が少なくなります。しかし、基礎学力が身についていれば、一時的なブランクがあってもすぐに取り戻せます。

一般入試を乗り切るためにも、早いうちから勉強を習慣にして、基礎学力を身につけることが大切です。試験内容を含め、総合型選抜で求められる学力の目安について詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。

まとめ
総合型選抜は、条件を満たせば他大学や一般入試との併願が可能です。ただし、多くの大学は専願制を採用しており、併願できる大学は限られています。
併願を検討する際は、志望校の募集要項をかならず確認しましょう。「専願」「併願不可」などの文言がないか、合格後の入学辞退が認められるかをチェックすることが大切です。
入学金の納付期限や返金ルールも事前に把握し、無理のない受験計画を立ててください。
併願の条件は整理できても、「自分の場合はどこを何校受けるべきか」までは要項からは決まりません。
出願校の組み立て方は、志望校との相性と現在の準備状況によって変わります。
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なお、総合型選抜試験に必要なものを詳しく知りたい人は、下の記事もあわせて参考にしてください。

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